当日は、自治体、企業、メディア、NPOの方々など、約50名の皆さまにご参加いただきました。

Session１では、「次の5年をデータから読み解く～ＮＨＫ１万人の声と東北大学１万社調査～」というテーマで、東日本大震災の調査データや阪神・淡路大震災5年目との比較を提示しながら、復興庁復興推進参与/ 一般財団法人ダイバーシティ研究所代表理事の田村太郎さん、NHKディレクターの藤井栄里子さん、東北大学教授の増田聡さんよりお話いただきました。

Session 2では、「住民合意形成の未来～住民の思いを政策に活かす～」というテーマで、復興公営住宅でのコミュニティづくりや、中越や大船渡での事例を提示しながら、公益財団法人トヨタ財団プログラムオフィサー 本多史朗さん、株式会社Next Cabinet Iwate 代表取締役/大船渡駅周辺地区官民連携まちづくり協議会タウンマネジャーの臂徹さん、公立大学法人長岡造形大学准教授の澤田 雅浩さんよりお話いただきました。

Session 3では、人と防災未来センター研究員の菅野拓さんコーディネートのもと、「被災者支援と地域包括ケアの共存」というテーマで、仙台市復興事業局生活再建推進室主幹の西崎文雄さん、特定非営利活動法人いわてNPO-NETサポート理事・事務局長の菊池広人さんより、仙台市と大船渡市の取り組みについてそれぞれお話いただきました。

ご参加の皆さまからは、「豊富なデータに基づく実践的な話が良かった」「他地域の事例を元に、体系的に考えることができて良かった」「今後の復興・創生へ向け、その視点が明確になった」などの感想が寄せられました。

詳しい内容については、後日、幣財団ウェブ等で改めてご報告させていただきます。

なお、12月14日（月）東京にて「復興から地方創生へ～企業の役割と地域のニーズ」ミニ・フォーラムを開催いたします。

基調講演として、株式会社オルタナ代表取締役社長の森摂さんより「ＣＳＲの視点から次の５年をどう考えるか（仮）」というテーマでお話いただいた後、「TOHOKU INDEX 2015～データで示す進捗と次の5年の課題感～」というテーマでセッションを行いますので、ぜひご参加ください。

「復興から地方創生へ～企業の役割と地域のニーズ」ミニ・フォーラム
http://www.sanaburifund.org/shien…/tohoku-shinpo/1214_event/

引き続き、多くのご関心をいただければ幸いです。